この頃は、中国の台頭とか米国の没落とかが喧伝されているが、いずれも大げさだと思う。中国の発展も輸出に多くを負っているのだから、先進国からの富が移転されてくるテンポ以上の成長を長く続けることはできない（しようとすればインフレになる）。そして米国も、大戦争でもないかぎり超大国の地位から転げ落ちることはない。

だから世界の基調は相変わらず、英国が始めた産業革命、つまり生産力の飛躍的拡大というプロセスが生産費の安いところを探して地球をぐるぐる回りながら次第に、全世界を豊かにしていくというところにあるのだ。その過程で、伸びる国と「旧」先進国との間で力くらべ、昔の支配・被支配関係の意趣晴らしが起きているが、いつまでも「国」をベースに相争うのは、誰の利益にもならない。「国民国家」という、ある意味では戦争マシーンを作り上げ、税と兵を集めて植民地＝独占的海外市場の獲得に血眼をあげた１９世紀の帝国主義時代と異なって、自由貿易が一応保証されている戦後の世界では、国の役割は戦争よりも国民福祉の面に大きく傾いているからである。

近代社会の３つの原則
この数年、民主主義を力づくで広めようとする試みが続いたために、後発諸国は欧米の干渉を嫌ってそれぞれの「伝統的価値観」の殻に閉じこもってしまった。彼らに対して人間の権利、人間の自由が大事なのだと言っても、冷笑を浴びせてくるだけになった。そして世界が不況に沈んでいる今、市場経済の効用を説いてもまた迫力がない。

だが自由、民主主義、市場経済、この３つの原則は、１７世紀以降の英国で経済・生活水準が上がって、人々が地縁・血縁への過度の依存・服従から解放されたときに、個々の人間の権利と福祉を最大限に保証するものとして確立してきたものなのだ。
ロックは「自分の自由、そして他者の自由の擁護」、ベンサムは「最大多数の最大幸福」、アダム・スミスは「相対取引ではない無人称の市場でも、『神の手』によって需要・供給がバランスする」近代市場経済の原則をそれぞれ説き、それが近代市民・経済社会のベースを成している。そこには確かに偽善もあるが、独立した個人の権利は保証されている。富を生み出す工場、銀行などの財産は確かに寡占資本の手中にあるが、彼ら同士は競争しなければならず、また政府は寡占資本の持つ富を税金で吸い取って、投票権を持つ国民に再配分する。

中国台頭の意味
中国の台頭は、今年もまた世界の話題をさらい続けるだろう。中国、インドは１９世紀前半までは世界経済の主要プレイヤーであり、植民地主義時代が終わった今、当時の姿が戻ってきて一向におかしくない。それに中国、インドの国民が長年の苦労をやっと脱しつつあることは、心から祝うべきことでもある。両国の国内市場が大きくなれば、世界全体が利益を受けるだろう。

だが世界が中国を見る目は少し期待が強すぎて、過度の役割を中国に押し付けているのではないか？　サブプライム債券があれだけのバブルを生みだしたメカニズムの中では、格付け会社がこれにお墨付き（格付け）を与えることが不可欠な環になっていた。中国経済についても、世界中の金融・調査機関が中国経済を過度に囃したてることによって株式や証券の値を吊り上げ、これに世界中からの投資を誘ってまた値を吊り上げては儲ける、こういうことをやってきたのでないか？　最近の調査では、米国国民の４０％近くが「中国経済は既に世界一だ」と思っているらしいが、彼らもプロパガンダを信じ込んでしまったのだ。

そして世界のマスコミや識者層も、中国についての大げさなイメージを検証もせず、それらを元にいろいろ書き、提言をするから、変なことが起きてくる。米国と中国の２国「Ｇ２」だけで世界のことを決められるとか、アジアは中国に任せようとか（ヨーロッパのことをロシアやドイツに任せようとしたら、他の国からどんな反発が起こるか考えてみてほしい）、欧州の一部に既に見られるように中国に媚びてでも経済的利益が得られればそれでよしとする態度とかの現象だ。

昨年１１月温家宝首相がオバマ大統領に述べたように、「中国は、まだ発展途上で自分の国内に多数の問題を抱えているのだから、米国とともに世界でリーダーシップを取ることには限界がある」のだが、中国内部にも「中国as number one」の合唱に乗せられて、大国主義的態度を取っては外国人を不要に傷つける者が増えている。

世界の意味を復活させよう
価値観を他国に押し付けることは良くない。米国オバマ政権も、そのようなことはもうしないと言っている。
だが、経済発展の究極的目標は指導層とか寡占資本家の利益確保ではなく、個々人の権利と福祉の実現であることは、世界全体で再確認しておくべきだろう。そしてグローバルな経済発展がもたらす資源・水不足問題、環境汚染問題は、共同して解決していく。

各民族の文化は平等で相対的だ。だが個人の権利・福祉は、相対的な問題ではない。２０１０年は、シニシズムと自信喪失を乗り越えて、経済発展の意味、近代の原点となっている価値観を再確認する年になってほしい。

投稿者: 河東哲夫 日時: 19:29 | パーマリンク

この頃、日本が国家としてとみに空洞化してきた感じがする。マスコミでは鳩山政権交代を云々するものすら現れたが、もしそうなると次の内閣は夏の参院選まで半年の賞味期間ということだ。自民党の総理はこのところ１年に１人だったが、民主党は以前からの党首の代わり癖が抜けず、半年に１人の割で総理を替えるようになっていくのか？　それでちゃんとした政策決定はできるのか？　もちろんできない。

ソ連が崩壊して冷戦が終わって数年、僕はスウェーデンの知人に「冷戦後の世界では日本の居場所が見えないのだ」と言い渡され、ロシアの友人には「冷戦での敗者は２国ある。一つはもちろんソ連、もう一つは日本だ。これまでソ連に対抗するために欧米に優遇されてきた日本は、放り出される」と予言され、それぞれ妄想と思いながらもずっと心にひっかかってきた。

それは、１９８５年のプラザ合意以来、日本が内需主導経済をどうしても築けず、中国に生産の多くを移してでも輸出に依存する体制をとり、国内経済のじり貧と、その中で激化する富の奪い合い、そして権力の不安定化をどうもできずにきたからだ。

そして上の二つの予言は実現しつつある。それどころか、総理が頻繁に交代するがために、日本は国家として機能しにくくなっている。何だろう、今あるのは？　それはこれまでの法律の集積物、そして警察、自衛隊が惰性で機能しているだけではないか。国家の抜け殻。

国家など、個人のためにはむしろ弱い方がいいのだが、伸びなくなった経済を少しでも伸ばすための体制は作ってもらいたい、隣りで伸びる一方の中国が我々の利益を脅かすことのないように外交・国防の枠組みは作ってもらいたい。

僕はこの数カ月、鳩山政権が見せてきた対米迷走には反対だが、政権交代のおかげで日本統治のメカニズム、問題点が国民の目に見えてきた点は大きい。この激動の時代に、政治ができること、できないこと、いくら能力がある人でも総理一人では日本を動かせないこと、官僚の使い方ハウ・ツー、予算をめぐる利権の数々などなど、有権者がもっと意味のある投票をできるようになるために、公開、議論していくべきことは数多い。

いや民主党が党主導でやっていくから大丈夫だと言っても、それでは昔のソ連共産党が書記長を、そして現在の中国共産党が胡錦涛総主席を頂点にした体制にそっくりで、孫文がソ連から中国に持ち帰った「政党国家」体制に似ていることを心すべきだ。これは、独占的政党を背景に、その書記長が一般選挙の洗礼を受けることなしに独占的権力を行使することであり、権力が市民の目に見えないところに遠ざかることを意味する。

中国あたりは今、日本でも政党国家が生まれて再び強国になろうとする予感に慄いている？　（まさかそこまで）　
だが戦後、自由になった日本社会は、なかでもそれを最大限享受している女性、マスコミなど特に、人民の利益の名の下に権力と富を独占する体制が日本に現れて権利を奪われるようになる前に、意思表示をするだろう。

投稿者: 河東哲夫 日時: 00:48 | パーマリンク

大学の講義で、サイモンとガーファンクルのThe Boxerをかけ、学生は好奇心、僕は回顧のセンチメンタリズムにしばしひたった。７０年代、アメリカの白人文化が頂点にあった時、ベトナム戦争から逃れたヒッピー達が偽りの自由を謳歌していた時、まだ女子学生が一人でヒッチハイクするほど安全だった時、僕はこの曲を聞きながらアメリカの大平原を西へ向かって突っ走っていた。安いスピーカーを段ボールの箱にはめ込み、ひもで車中につり下げながら、何もない平原をまっしぐらに。地平線にはいつまでも届かない。その向こうに雪のロッキー山脈がかすかに見えてくる。

これが僕のいちばんハッピーだった頃だ。給料を保証された上での、ひと時の完全な、だが偽りの自由。だが誰も、何物も僕を縛らない完全な自由。大学の夏休みだったのだから。

それはアメリカ人の学生も同じで、当時は彼らの間でも「自分さがし」（realize oneself)という言葉が流行っていたのだ。自分の才能を発掘し、自分のやりたいことをやる――そんな生き方がしたいし、それはできることだ、そうみんな思っていたのだ。みんな自由に、そしてもっといい世界がこれからやってくる。そう感じていた。それは、ロックやベンサムが築いた産業革命社会、市民社会の論理がその頂点に達した時だったろう。

それから実に４０年。長い長い時だ。だが世界のポップはまだ、７０年代の延長上にある。サイモンとガーファンクルを学生達は知らなかったが、それでもまるで現代のポップのように新鮮に響くと言った。若者達の価値観も７０年代の延長上にあって、日本の若者達もつい１０年ほど前までは「自分探し」とか言って、駄目な日本の大学（と言うより、学生が勉強しないから駄目なのだが）に飽き足らず、インドあたりまで出かけて行ったのだ。

それが今ではすっかり内向きになって、自分探しより職探しという情けない時代になった。日本では、産業革命の過程の逆回しが始まったようなものだから、こうなるのも当然で、学生が悪いのではない。

でも僕は、「自分の自由、他人の自由の尊重」という市民社会の基本理念はしっかり維持したいと思っている。それが、経済成長の究極的な目標だと思うのだ。別にＧＤＰの大きさを国際的に自慢しあうことが目的なのではない。

日本では何か価値観の背骨が通っていないから、外交路線も昨日は米国、今日は中国、明日はロシアとすり寄る相手がふらふら変わる。日米同盟にしても、「これで日本は国防費を節約できるから」という説明をする人がいるが、それではさびしい。カネで魂を売るくらいなら、少々カネがかかっても自主防衛に移行したらよかろう。

僕が対米関係が重要だと思うのは国防費を節約できるということよりも、日本が戦後獲得した自由な社会を維持するには、米国と結んでいないと日本一国では少々荷が重いからだ。日本が裸になった時、どこかの潜水艦が領海を侵犯しただけで世論は檄こうし、普段は平和主義の人たちも「政府は何をやっているのか？！　反撃しろ！」という大合唱に加わるだろう。感情にまかせて自分の安全のよすがを振り捨てると、戦争が向こうから近付いてくるのだ。

「衣食足りて礼節を知る」に至っていた日本社会が、これから「貧すれば鈍する」に至るまで、結構速いことだろう。でも、ここまで自由な社会を築いたことは、青年世代に是非覚えていてもらいたい。今、これを失うかどうかの分水嶺に、日本はいるので。

投稿者: 河東哲夫 日時: 00:56 | パーマリンク

普天間は日本では大騒ぎだが、アメリカではそうでもなかった。この件は両国の担当当事者間の話し合いで粛々と進んでいた（乃至停滞していた）と僕は思っていたが、歴史というものは思いがけない方面から出てきた一事があっという間に全体に及んで破滅に至ることがある。要するに、悪い時には悪いことが重なるということ。例えば、ソ連崩壊の時のプロセスなど、人力を超えた歴史の冷酷な歯車のようなものが感じられた。その点は、熊野洋の名で小説「遥かなる大地」（草思社）に如実に描いた。

で、今朝ＣＮＮを見ていたら非常に心配なニュースが出ていた。何を言ったかというと、「日本が日本版Cash for Clunkersから米国車を締め出した」ということなのだ。Cash for Clunkersとは、ＮＹに長く在住して経済関係のメルマガを毎日送ってきてくれる「安田さわこ」www.tandcfrusa.comさんによると、住宅を環境改善がらみで改修したりすると当局が補助金をくれる新しい仕組みだそうで、最近ではタイガー・ウッズをゴルフ・クラブでなぐったと思われるウッズ夫人を抑えて堂々のインターネット検索ナンバー・ワンなのだそうだ。

で「日本での乗用車購入補助金からは、米国車が除外されている。許せない（outrageous)」というわけだ。今調べる時間がないが、多分輸入車は対象から除外してあるのだろう。米国でも、乗用車購入補助金を出していると思うが、日本車は対象になっていたかどうか。

問題は、米国世論が乾いた野原のようになっていて、これもワシントンに長く在住する日本人ウォッチャーによると、「今アメリカの中産・下層階級は、生活不安から指導者を失った野牛の群れの暴走状態です」ということで、特に格差、差別に神経質になっている。「米国車が締め出されたあげく、それでまた雇用が減る」と思い込み、日本車不買運動を始めるだろう。そしてそのことは、今の日本世論に逆方向のリアクションを呼び起こし、まるで戦前の日本人移民制限問題当時のようなことになってしまう。

世論というものは、一度信じ込まされると、他人が何を言おうが、それが真実でなかろうが、耳を傾けない。この自動車の件については、早急に手を打つべきだと思う。火に油を注がないよう、
細心の注意を払いながら。

投稿者: 河東哲夫 日時: 01:20 | パーマリンク

この頃の社会を見ていると、いろいろな人が言うように、どうも昭和の戦前、日本が華やかな大衆消費社会から戦時統制社会へと短期で転げ落ちていった前例がどうも思い浮かぶ。生活が苦しくなって、自分よりいい暮らしをしている者達は皆引きずり降ろし、金持ちの特権を支えてきたと思われる、あらゆる権威も踏みにじる。
そうこうするうちに、自分達自身の生活と治安と安全を支えてきたもの――今で言うなら例えば日米安保関係――まで、上層階級だけのための用心棒みたいなものだと錯覚して、窓から放り捨ててしまう。

これですっきりしたと思っていると、ある日突然町内会の締め付けが強くなり、「お上のお達し」が毎日ポストに入ってくる。例えば朝は皆６：３０までに起きて近所の学校のラジオ体操に参加しろだの、愛国運動のための募金に参加しろだの。相手にしないと「あの人は非国民なのよ」と言いふらされる。
それだけならまだしも、ある日突然法律が変わって、自分が一片の招集令状で軍隊に狩りだされることになる。新婚早々の妻がこれに泣いて抵抗すると、周り中から「非国民」だとなじられる。電話は盗聴され、総理の悪口でも友人に言おうものなら、次の日には警察官が家にやってくる。

日本は、昭和６年９月の満州事変までは近代市民社会建設の道を走っていた。昭和３年には初めての普通選挙が行われたばかりだったし、当時の新聞は新しい消費財やサービスの広告であふれていた。日英同盟は大正９年に廃棄されていたが、ワシントン海軍軍縮条約のおかげで日本にはやや不利ながら、国際情勢は安定していた。
それが満州事変から僅か１０年後、今でいえば２０１９年には、蛇に魅入られたカエルのように、自ら戦争に引き込まれていったのである。
そういう時にはどんな力学が働くものなのか、少し年表を調べてみた。

大正９年（１９２０年）１２月　日英同盟廃棄。

大正１１年（１９２２年）　２月　ワシントン海軍軍縮条約。
　　　　　１０月　イタリアでファシストがローマに進軍。ムッソリーニが組閣。

大正１２年（１９２３年）　関東大震災

大正１４年（１９２５年）　普通選挙法。

昭和２年（１９２７年）　昭和恐慌（蔵相が渡辺銀行破綻と失言したため、取り付け騒ぎ）

昭和３年（１９２８年）２月　第１回普通選挙。

昭和４年（１９２９年）１０月　ウォール街株価大暴落――世界大恐慌

昭和５年（１９３０年）１月　日本、金輸出を解禁し、旧平価で金本位制に復帰。
　　　　　　１割、円高になる⇒経済二番底。
　　　　１１月　浜口首相、狙撃される。

昭和６年（１９３１年）　満州事変。
　　　　　　　（日本は既に、ＧＮＰの３％を満州への投資がもたらす効果に負っていた）

昭和７年（１９３２年）２月　井上蔵相暗殺。
　　　　　　　　　　　　　３月　団琢磨、暗殺。
　　　　　　　　　　　　３．２７　国際連盟脱退。
　　　　　　　　　　　５．１５　犬養首相暗殺。
　　　　　　　　１２．２６　農村恐慌対策決定。

昭和１０年（１９３５年）　相沢事件（相沢中佐が永田陸軍軍務局長を斬殺。統制派と皇道派の対立）

昭和１１年（１９３６年）１月　ロンドン軍縮会議脱退。
　　　　　　　　　　　　　　２月　２，２６事件。
　　　　　　　　　　　　　１１．２５　日独防共協定。

昭和１２年（１９３７年）７．７　日華事変。盧溝橋。
　　（内閣は拡大を防ごうとするも、７，２９には満州で邦人が１８０余名殺され、上海でも戦闘。止まらない）

　　　　　　　　　１１．６　日独伊防共協定。
　　
昭和１３年（１９３８年）４月　国家総動員法。
　　　　　　　　　　　　　７．３０　産業報国会連盟創立。
　
昭和１４年（１９３９年）　５月　ノモンハン事件。
　　　　　　　　　　　　　７．２６　米は日米通商条約廃棄を通告。
　　　　　　　　　　　　８．２８　独ソ不可侵条約調印で、平沼内閣総辞職。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　「欧州の情勢は奇奇怪怪なり」
　　　　　　　　　　　９．１　第二次世界大戦勃発。
　　　　　　　　　１０．１８　賃金統制令、物価統制令。
　　
昭和１５年（１９４０年）１月、日本側、日米通商条約更新に努めるも、米側応ぜず、失効。
　　　　　　　　　　　　　９．２７　日独伊三国同盟。
　　　　　　　　　　　１０．１２　大政翼賛会発足。
　　　
昭和１６年（１９４１年）　４．１　生活必需物資統制令。米の配給制始まる。
　　　　　　　　　　　　　　４．１３　日ソ中立条約締結。
　　　　　　　　　　　　７．２６　米、英、加、ポルトガル、仏が日本の資産を凍結。　　
　　　　　　　　　　７．２８　日本軍、南部仏印に進駐。
　　　　　　　１１．２６　御前会議、ハル・ノートを最後通牒と認める。
　　　　　１２．１　御前会議、対米・英・蘭開戦を決定。
　　　１２．６　ルーズヴェルト大統領、天皇に親書。
　１２．８　真珠湾攻撃。太平洋戦争。

（またこうなりませんように。でも、いくら近代的になったと言っても、「ジャパン・クール」だとかはしゃいでみても、他人の自由を踏みにじって恥じない全体主義はすぐにでも戻ってくる。そして誰が決定権を持ち、誰が責任を負うのかよくわからない不透明な体制の中、陸軍と海軍は対立し、それぞれは内部にも対立を抱え、それでも法外な予算は請求し、国内の政治を優先して国際情勢には疎かったために、日本は破滅したのだ。みんな一片の招集令状で戦争に駆り出され、いとも簡単に殺されてしまった。残酷に。そしてマスコミと世論はこれを止めるより、煽ったのだ。その点も、今の構図は変わらない。）

投稿者: 河東哲夫 日時: 02:17 | パーマリンク