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2015 4.6 MON

明治大学国際総合研究所・東京財団共催 国際シンポジウム「日米中ASEANは今何をすべきか~アジア太平洋地域の平和と発展に向けて」

明治大学国際総合研究所と東京財団は共催で、国際シンポジウム「日米中ASEANは今何をすべきか~アジア太平洋地域の平和と発展に向けて~」を4月6日(月)、明治大学駿河台キャンパス・グローバルホールにて開催します。 ダイナミックな構造変化が生じている現在のアジア太平洋地域の平和と発展のため、域内諸国には何が求められているのでしょうか。福田康夫元内閣総理大臣を基調講演者に、そしてアジア太平洋のみなら...

2015 3.23 MON

第91回東京財団フォーラム「中国の環境問題~環境ビジネスの現場から考える」

急速な経済成長により世界第2位の経済規模となった中国。反面、温室効果ガスの排出量も世界第1位、さらにPM2.5などの大気汚染問題や水質、土壌、廃棄物などあらゆる環境問題を抱えています。世界的にも中国の環境問題はビジネスへのリスクと巨大な環境市場という両面から注目が集まっています。 東京財団では、中国の環境問題がいまどのような状況にあるのか、中国の環境ビジネスの現場の視点を交えて考察するフォー...

2015 3.9 MON

第90回東京財団フォーラム「Views on China―中国の今、プロが観る」

※ 動画が再生されない場合は、お使いのブラウザの「再読込」または「更新」ボタンをクリックしてください。 昨年11月に日中首脳会談が開催され、日中間の各レベルの協議が実施できる素地が整い、12月には「海上連絡メカニズム」構築に関する協議も再開されました。しかし、依然として日本と中国の間には複雑な国民感情や尖閣諸島、油田開発を巡る対立があります。 日本のみならず世界に大きなインパクトを与えて...

2015 1.13 TUE

第89回東京財団フォーラム「2015年の内外情勢を展望する~東京財団研究員討論会」

※ 動画が再生されない場合は、お使いのブラウザの「再読込」または「更新」ボタンをクリックしてください。 2015年、日本が向かう道の先、待ち受けるのは何なのか。 先の総選挙で自民、公明両党が定数の3分の2を上回る325議席を獲得して大勝し、第3次安倍内閣がスタートしました。しかし、その先にはアベノミクスによる景気の拡大をはじめ、原子力発電所の再稼働、日中・日韓関係、集団的自衛権の行使を一...

2014 12.17 WED

第88回東京財団フォーラム「J.ミアシャイマーが語る『攻撃的現実主義の視点から読み解く、中国の台頭とロシアのクリミア併合』」

※ 動画が再生されない場合は、お使いのブラウザの「再読込」または「更新」ボタンをクリックしてください。 今年3月18日に当時ウクライナ領であったクリミア半島をロシアが力で併合したことは、それまで「力による現状の変更」をタブーとした冷戦後の国際秩序に挑戦するものであり、国際社会全体の問題として捉えられています。一方で中国も、サラミスライス戦術といわれるような漸進的なやり方で、東シナ海、南シナ...

2014 12.15 MON

第87回東京財団フォーラム「総選挙後のエネルギー政策を現場から考える」

総選挙の争点のひとつであるエネルギー政策の論点は、原発再稼働の容認や新設、電力自由化など様々で、日本がいまエネルギー政策の再構築が迫られていることは間違いありません。エネルギーの安定供給、コストの低減・適正化を実現するには資源エネルギーの多元化が急務ですが、電力会社各社が接続を保留するという事態が起こっています。 現在ぺルーのリマでCOP20(国連気候変動枠組み条約締約国会議)が開催されてい...

2014 12.4 THU

第86回東京財団フォーラム「日中若手研究者が語り合う新たな両国関係」

今年11月10日、約2年6か月ぶりに日中首脳会談が行われ、これにより停滞していた両国関係に改善の素地が整ったことになりますが、以前のような「友好」一色の関係ではなく、今後は種々の問題に向かい合いながら関係を構築していくことが求められています。 新しい関係を構築するには、現状を理解した上での建設的な議論に加え、次世代を担う世代が現行の政策に捕らわれずに将来を語り合うことが必要ではないでしょうか。...

2014 11.18 TUE

第85回東京財団フォーラム「ビジネスを通じた貧困問題解決―ナイジェリア、インドの現場からの報告」

※ 動画が再生されない場合は、お使いのブラウザの「再読込」または「更新」ボタンをクリックしてください。 資料 「ビジネスを通じた貧困問題解決- インドの現場より -」(藤田周子) 「ビジネスを通じた貧困問題解決- ナイジェリアの現場より -」(小早川鈴加) 告知文 発展途上国の貧困問題解決のため、単なる援助より有効な手段として注目されているのがビジネスを通じた取り組みで...

2014 10.31 FRI

第84回東京財団フォーラム「日米中3ヵ国関係の現状と展望-地域安全保障の危機管理-」

全米外交政策協議会(National Committee on American Foreign Policy)は、毎年ニューヨークで米中日3ヵ国会議を開いていますが、今回初めてそのアジア版を、東京財団と共催で東京にて開催することとなりました。 会議は非公開で、10月31日、11月1日と2日間開催され、日米中3ヵ国関係の現状と展望、地域安全保障と危機管理、3ヵ国の協力関係などを議論しますが、...

2014 9.24 WED

第83回東京財団フォーラム「『好き嫌い』と経済連携~アジアにおける対米・対中感情と経済連携の行方~」

米国の世論調査団体であるピュー・リサーチセンター(Pew Research Center)では、本年7月、世界44カ国で米、中、そして世界の勢力バランスに関する世論調査を行いました。また、TPP加盟国・交渉国を含む44カ国を対象とした貿易・外国投資に関する調査結果もまもなく公表される予定です。 これらの調査を踏まえ、東京財団では、同センターの国際経済世論調査部門ディレクターであり、貿易問題を...

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