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日本財団の高齢者施設職員に対する新型コロナウイルスPCRの定期的スクリーニング検査: その社会的意義および課題に関する調査分析
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日本財団の高齢者施設職員に対する新型コロナウイルスPCRの定期的スクリーニング検査: その社会的意義および課題に関する調査分析

July 5, 2022

R-2022-022

1 はじめに
2 評価の結果
　2.1 妥当性 ― この事業は正しいことをしたか
　2.2 整合性 ― この事業は周囲の取組に適合したか
　2.3 有効性 ― この事業は目的を達成したか
　2.4 インパクト ― この事業はどのような違いをもたらしたか
　2.5 持続性 ― 便益は持続するか
3 まとめ

1 はじめに

重症化リスクの高い高齢者向け施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカーを対象に、約１年間、日本財団が高頻度で定期的なPCR検査を実施した。諸外国においては、パンデミック初期からエッセンシャルワーカーへの定期的スクリーニング検査の重要性が議論され[1][2]  、その予防効果[3][4][5][6]、更には費用対効果 [7][8]の検証も行われてきた。しかし、日本では未だその有用性についても十分な議論がなされていない。本稿では、議論のきっかけとして、上記事業に関する定性的評価を行う。

 検査事業の内容

日本財団のPCR検査事業は、以下の通り実施された。

実施期間 2021年2月24日～2022年4月30日
検査方法 唾液採取を用いたプール方式PCR検査
検査頻度 週1回が上限（途中変更可）
検査要領 施設・事業所単位で受検。検査キットの受け取り・検体提出は回収拠点で行うか、条件を満たせば個別回収、郵送も可能
検査対象 東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県内すべての高齢者施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカー約56万人
期待される成果 （１）無症状陽性者の早期発見（２）クラスター発生の回避（３）周辺医療機関への負荷軽減（４）エッセンシャルワーカーの不安・重圧の解消（５）有効性の実証・公表および国や地方公共団体の施策への反映
評価の方法 2021年8月と10月、約23,000カ所の高齢者施設・事業所に対し、日本財団がFAXによるアンケート調査を実施した。アンケート調査の主な目的は、高齢者施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカーの検査状況と検査への意向を確認することであった。更に事業の終了時である2022年3月から4月には、東京財団政策研究所が、高齢者施設・事業所10カ所（表１）に対し、検査の活用状況等に関する半構造化インタビュー調査を行った。また、検査事業を実施した地域の地方公共団体担当課（表２）にも、行政の取り組みと日本財団の事業に対する認識についてインタビューを行った。

表１　半構造化インタビューに参加いただいた高齢者施設・事業所の特性

*入所系施設、通所系サービスは定員、訪問系サービスは１日の平均利用者数


 表２　半構造化インタビューに協力した地方公共団体担当課

対象施設・事業所の選定にあたっては、地域、事業種別、規模、検査の実施状況等に鑑み、予め抽出した施設・事業所に対して協力依頼を行い、依頼に応じた施設・事業所を対象とした。インタビューは対面を基本としつつも、感染予防の観点から、困難である場合はオンラインや電話で実施した。インタビュー時は、事前に送付した質問票を基に、必要に応じて質問の内容を発展させた。事業評価はアンケート調査とインタビュー調査の結果を基に行った。なお、本事業は民間団体である日本財団による緊急支援的事業であるため、政策や福祉サービス評価ではなく、開発援助に用いられる評価枠組み[9][10]に基づき、妥当性、整合性、有効性、インパクト、持続性という5つの視点から評価した。効率性については、検査の費用対効果に関する評価分析Reviewを参照されたい。

2 評価の結果

 2.1 妥当性 ― この事業は正しいことをしたか

日本財団のPCR検査事業は、新型コロナウイルスの感染が急速に拡大した第3波から第6波の期間に実施された。スクリーニング（健康な人も含めた集団から特定疾患の発症者や発症が予測される人を選別する医学的手法）のための定期的PCR検査の予防・費用対効果は、感染の拡大状況、検査の感度・特異度、検査の頻度、検査結果報告の迅速さ等によって異なるものの、諸外国における先行研究では、高い割合で感染者を早期発見でき、感染者数、死者数、入院患者数を減少させることが示唆されている[4][5][6][7]。従って、感染症が蔓延したこの時期にスクリーニングのための定期的PCR検査を実施したことは妥当であった。また、重症化リスクの高い高齢者に接するエッセンシャルワーカーを対象にしたことで、高齢者の命を守ることは元より、エッセンシャルワーカー自身の感染予防と精神的負担の軽減、社会機能の維持、医療体制の逼迫抑制、医療費の節減等、広く社会に貢献できたと考えられる。　

高齢者施設等におけるスクリーニングのための定期的PCR検査は、感染症法に基づく行政検査、若しくは地方公共団体が独自事業として実施するよう国が要請していた[11]。しかし、前者は蔓延時に広く行うスクリーニングには適さず、後者で行うには財源の確保が困難であった。内閣府の「新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金（以下、「交付金」という）」の活用は可能だが[12]、交付金には限度額があり、経済対策を含む幅広い用途に活用されるため、検査のために充当するのは容易でなかった。その結果、地方公共団体が感染症蔓延時に広くスクリーニング検査を行うことは困難であり、日本財団のPCR検査が行政に代わって現場のニーズに応えるものであった。

日本財団が早い段階で、老人ホーム等の入所系施設のみならず、通所・訪問系介護サービス事業所も検査対象としたことも評価に値する。国が地方公共団体に対して定期的検査を行うよう要請した当初、クラスターが発生しやすいとして、入所系施設が対象となった。しかし、実際は、通所・訪問系サービス事業所でもクラスターは多発しており、死者も少なくなかった。これは、通所・訪問系サービス関係者間の頻度の高い接触によるものだと考えられる。高齢者施設・事業所の多くは複合型であり、利用者は、複数の事業所の多様なサービスを受けている。エッセンシャルワーカーも業務を兼務することがあり、居宅介護をコーディネートするケアマネージャーは、利用者やその家族の他、多くの介護サービス関係者と日々接している。その結果、A施設のデイサービスで感染した利用者が、B施設でショートステイした時に看護師に感染し、その看護師が訪問サービスを提供した際、施設Bの訪問サービス利用者にも感染するというような事態が起きていた。

通所・訪問系事業所を検査対象にしたことは、同事業所のエッセンシャルワーカーが特に脆弱な立場にあるという点からも特筆すべきである。検査陽性者が判明した際、閉鎖することが困難な入所施設とは異なり、通所・訪問型事業所ではサービスの規模を縮小できるが、その分経済的損失が大きい。クラスターが発生した通所・訪問系事業所では、各サービス部門で月数百万円の損失が発生したと報告された。

日本財団のPCR検査事業では、「週1回を上限」として各施設・事業所が検査頻度を決定・調節することができたが、この仕組みが奏功した。感染予防という観点からは、検査頻度は高い方が望ましいが、シフト制で働く高齢者施設・事業所のエッセンシャルワーカーが週１回以上の検査を行うのは容易でない。無理のない頻度で検査を受けることができたため、施設・事業所側も参加・継続が容易にできた。一方、定期的PCR検査は蔓延期に費用対効果が高いと議論されているが 78、本事業では、非蔓延期に施設・事業所側が自ら検査頻度を落としていたため費用節減に繋がった。

日本財団がアンケート調査を行い、ユーザーにとって望ましい検査事業に改善し続けたことも高く評価できる。アンケート調査では、検体提出が手間、シフト制で働くエッセンシャルワーカーの検体を回収することが困難、近隣に回収拠点がない等の意見が聞かれた。これを受け、日本財団は、シフト制で働くエッセンシャルワーカーのために、回収時まで冷蔵保管されていれば、72時間前までに採取した検体の受付を開始した。また、検体の回収拠点を125カ所から154カ所に増設し、一定の条件を満たせば、個別訪問回収や郵送受付も行った。更にインターネットによる登録・手続きも簡素化した。その結果、アンケート調査前の2021年7月下旬の1週間に検査を利用した施設・事業所は2,643であったが、11月下旬の1週間では5,428、3月下旬の1週間には17,038に増加した。

日本財団がユーザーの要望に最大限に応えたことは、一方で若干の混乱を招くことにも繋がった。本検査事業は無症状者を対象としていたが、実際は有症状者も受検していた。定期的検査であったが、施設内で陽性者が発生した際は、その直後に再度集中検査を行っていた。また、再検査はエッセンシャルワーカーのみならず、希望すれば入居・利用者も対象となった。このような対応は人道的には正しいが、有症状者のPCR検査をキャンセルしていた施設にとっては公平性に欠ける。また、通常、有症状者と濃厚接触者に対して集中検査を行っている保健所との役割分担を不明確にした可能性もある。更には、定期PCR検査の効果検証のために必要な一貫性のあるデータの蓄積を困難にしたと考えられる。

72時間前までに採取した検体を受け付けるという判断は、シフト制で働くエッセンシャルワーカーの受検率向上に寄与した。しかし、インタビュー調査では、検体を冷蔵庫で保管していない施設・事業所があったことが判明した。検体が置かれている環境が不適切である場合、検査データに誤差を与える可能性があるため、検体採取から検査までの検体保存条件と保存期間について再三の注意を行うと共に、管理体制を整備する必要があった。

 2.2 整合性 ― この事業は周囲の取組に適合したか

日本財団の高齢者施設・事業所向けPCR検査事業は、第2次緊急事態宣言発令時、国が特定都道府県および同管内の保健所設置市及び特別区に対して求めた検査内容と概ね同様であった[11][12]。従って、本事業は国の方針並びに地方公共団体の取組と整合している。緊急事態宣言の解除後、いくつかの例外を除き、地方公共団体は高齢者施設・事業所の定期的PCR検査を日本財団に一任するようになった。日本財団が定期的PCR検査を行う一方で、地方公共団体は周知・受付支援、保健所への繋ぎ、衛生資材の供出、応援職員の派遣、経費負担補助等を行った。相互補完の関係を保ちながら、円滑に協働できたと考えられる。

日本財団が定期的PCR検査を行う一方、並行して独自のPCR検査や抗原検査キットの配布を行っていた地方公共団体もあった。検査事業の最適化や資源の有効活用のためには、専門家の意見も踏まえ、両者が話し合って検査事業に取り組むと更なる効果が期待できたのではないかと考える。また、上述の通り、有症状者の検査および陽性者が発生した際の集中検査については、保健所との入念なすり合わせが必要であった。

 2.3 有効性 ― この事業は目的を達成したか

日本財団の定期的PCR検査では、無症状および発症前の陽性者を特定することができた。よって、感染者の早期発見、感染拡大防止に一定の貢献ができたと考えられる。地方公共団体からも、早い段階で陽性者の集中検査に入り、周辺の陽性者を迅速に特定できたと報告された。他方、週1回の検査を受けてもクラスターが発生した施設・事業所があった。本事業のクラスター発生回避への貢献度については、定期的検査を受けていない施設・事業所群と比較のうえ、追って検証が必要である。

オミクロン株の蔓延期には、外来診療が逼迫した地域もあった。そのような地域では、日本財団の検査数値が医師に伝えられ、確定診断に用いられた。日本財団の検査事業は、周辺医療機関への負荷軽減にも貢献したと考えられる。

日本財団のPCR検査事業の果たした最も大きな功績は、高齢者施設・事業所で勤務するエッセンシャルワーカーへの検査を通じ、エッセンシャルワーカー自身、そして入所・利用者とその家族に安心感を与えられたことである。特に、本事業では無料で検査を提供したため、すべての関係者が公平にその恩恵を受けることができた。高齢者施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカーは、重症化リスクの高い利用者に感染させてはならないと常に重圧を感じて業務に従事している。インタビューに答えた高齢者施設・事業所のエッセンシャルワーカーは、PCR検査で陰性判定を受けることで、定期的に精神的安らぎと社会からの信頼を得ることができたと喜びの笑みを浮かべていた。

事業の有効性を実証・公表し、国や地方公共団体の施策に反映することも本事業の目的であった。前述の通り、事業の有効性を実証するためには質の高いデータが不可欠である。本事業は大規模且つ長期に亘る検査を行う貴重な機会であったため、専門家の意見を踏まえ、計画時から将来的な活用方法を見据えてデータ収集を行うと良かった。特に、検査記録のみならず、感染者に関する疫学的情報も収集する仕組みを形成するか、保健所や地方公共団体など、感染者の情報を有する組織と共同で分析を行うような協力体制を築いておくと良かった。

 2.4 インパクト ― この事業はどのような違いをもたらしたか

日本財団のPCR検査事業は、地方公共団体と共同でスクリーニングのための定期検査対象を拡大させた。また、同時に公費節減にも貢献した。更には、民間の検査機関が有事に大規模且つ迅速にスクリーニングのための定期的検査を実施できるということを広く社会に証明した。

本事業の副次的効果として、インタビュー調査で最も頻繁に聞かれたのは、エッセンシャルワーカーの感染予防に対する意識を変えたということである。週1回の検査で陽性判定が出ることを恐れ、エッセンシャルワーカー自身が各々危機感を持って予防対策を行ったということである。定期的検査を行ったことで、間接的に予防効果が高まった可能性もある。

日本財団の定期的PCR検査は、高齢者施設・事業所のエッセンシャルワーカーの職場復帰、利用者家族との面会、病棟間の遮断解除等を決定する際の判断基準としても活用された。実際、多くの施設で、本事業が感染予防対策の一環として組み込まれていた。これは、施設・事業所が日本財団のPCR検査を信頼していたからだとも考えられるが、同時に本事業に深く依存していたとも解釈できる。事業終了後の負のインパクトには注視が必要である。

 2.5 持続性 ― 便益は持続するか

インタビュー調査では、地方公共団体が民間検査機関に委託することで、スクリーニングのための定期的PCR検査体制は継続できることが示唆された。便益持続のための課題は、迅速かつ柔軟に活用できる財源の確保である。そのためには、検査の費用対効果を検証することが最も重要である。

3 まとめ

日本財団の無料PCR検査事業は、高齢者施設・事業所における感染者の早期発見、感染拡大防止に一定の貢献を果たした。また、検査に参加したすべてのエッセンシャルワーカー、入居・利用者とその家族に定期的に安心感を与え、蔓延時には、逼迫した外来診療体制を支援した。

今後のパンデミックに備え、引き続き定期PCR検査の検証を行い、どのような状況において、どのような頻度で行うべきか明確な指針を国が打ち出すべきである。また、ウイルスの特性に鑑み、有効な検査方法についても随時アップデートしていく必要がある。

本件に関する定量的評価分析はこちらをクリックください

参考文献

[1] Black JRM, Bailey C, Przewrocka J, Dijkstra KK, Swanton C. COVID-19: The case for health-care worker screening to prevent hospital transmission. Lancet 2020; 395: 1418-20.
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(20)30917-X/fulltext
2022年4月28日閲覧

[2] Khalil A, Hill R, Ladhani S, Pattisson K, O’Brien P. COVID-19 screening of health-care workers in a London maternity hospital. Lancet 2021; 21(1):23-4.
https://www.thelancet.com/journals/laninf/article/PIIS1473-3099(20)30403-5/fulltext
2022年4月28日閲覧

[3] Villanueva AMG, Lazaro J, Sayo AR, et al. COVID-19 screening for healthcare workers in a tertiary infectious diseases referral hospital in Manila, the Philippines. Am J Trop Med Hyg 2020; 103(3): 1211-4.
https://www.ajtmh.org/view/journals/tpmd/103/3/article-p1211.xml
2022年4月28日閲覧

[4] Chin ET, Huynh BQ, Chapman LAC, Murrill M, Basu S, Lo NC. Frequency of routine testing for COVID-19 in high-risk healthcare environments to reduce outbreaks. Clin Infect Dis 2021; 73: e3127-9.
https://academic.oup.com/cid/article/73/9/e3127/5939986?login=true
2022年4月28日閲覧

[5] Hellewell J, Russell TW, The SAFER Investigators and Field Study Team, et al. Estimating the effectiveness of routine asymptomatic PCR testing at different frequencies for the detection of SARS-CoV-2 infections. BMC Med 2021; 19:106.
https://bmcmedicine.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12916-021-01982-x

2022年4月28日閲覧

[6] Obama HCT, Yousif NAM, Nemer LA, et al. Preventing COVID-19 spread in closed facilities by regular testing of employees—An efficient intervention in long-term care facilities and prisons? PLoS One 2021; 16(4): e0249588
https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0249588
2022年4月28日閲覧

[7] Neilan AM, Losina E, Bangs AC, et al. Clinical Impact, Costs, and Cost-effectiveness of Expanded SRAS-CoV-2 Testing in Massachusetts. Clin Infect Dis 2020; 73: e2908-17.
https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.07.23.20160820v1
2022年4月28日閲覧

[8] Du Z, Pandey A, Bai Y, et al. Comparative cost-effectiveness of SARS-CoV-2 testing strategies in the USA: a modelling study. Lancet 2021; 6: e184-91.
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2468266721000025?via%3Dihub
2022年4月28日閲覧

[9] OECD Evaluation Criteria
https://www.oecd.org/dac/evaluation/daccriteriaforevaluatingdevelopmentassistance.htm
2022年4月26日閲覧

[10] 外務省　ODA（政府開発援助）評価基準（和文翻訳版）
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/kaikaku/hyoka/page26_000005.html
2022年4月28日閲覧

[11] 内閣官房　新型コロナウイルス感染症対策本部　新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針 令和２年３月28日（令和３年２月２日変更）
https://corona.go.jp/expert-meeting/pdf/kihon_h_20210202.pdf
2022年4月28日閲覧

[12] 厚生労働省　新型コロナウイルス感染症対策推進本部　事務連絡　　高齢者施設の従事者等の検査の徹底について（要請）令和３年２月４日
https://www.mhlw.go.jp/content/000734477.pdf
2022年4月28日閲覧

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