R-2022-107

■東大「2割の壁」：難関大学に女性が少ない日本 ■なぜ女性は浪人、「再挑戦」がしにくいのか ■海外の事例から考える、女性が浪人しにくい理由 　1.難関大学に見合うリターンが得られない 　2.リスクを回避し、自分の能力への自信が低い傾向に 　3.親や教師が女子よりも男子を高く評価する 　4.受験への不安、プレッシャーを抱きやすい ■どうすれば、ジェンダー格差が解消するのか？

■東大「2割の壁」：難関大学に女性が少ない日本

東京大学の学部に入学する女性割合が、史上初めて21％を超えた。そんなニュースを耳にしたことを、覚えている人も少なくないかもしれない。21％を超えた、これがニュースになるということは、これまで東大の学部生に占める女性の割合は20％台だったことは予想できる。残念ながら、東大の女性比率は、この20年、「２割の壁」を越えたり、越えなかったりしている。

女性が少ないのは東大だけの問題ではない。京大や東北大を含む、旧帝大に広げてみても、女性割合は25％程度である。国立大学に広げてみても、女性割合は35％である。東大と同じように、これらの大学でも女性割合はこの10〜20年、停滞傾向にある（打越 2022）。

この統計は、女性の四年制大学進学率が上昇していることを踏まえると、極めて異様に映る。文科省の「学校基本調査」によると、2018年に女性の四大進学率は50％を超え、男性との差は5％程度に縮まっている。すなわち、女性が四年制大学に進学するようになったのは、私立大学に進学するようになったからとも言える。とはいえ、私立大学の中でも難関の大学、例えば早稲田大学や慶應義塾大学の女性割合も35％と決して高いとは言えない。しかし、1990年まで女性比率が遡れる早稲田大学を見てみると、女性比率は一貫して上昇しており、国立大学とは大きく異なる（以上、図1）。

図1 大学タイプ別にみた女性割合

 

もっとも、日本と同じような経済発展を遂げている国の多くは、女性の方が大学に行くようになって久しい。例えばアメリカでは、女性の方が大学に行くようになって、40年近く経っている。他の国と比較してみると、日本はまだ女性が大学に進学しにくい社会であることは間違いない。

日本と同じような試験で入学が決まる他の東アジアの国々を見てみても、東京大学のような最難関とされる大学で女性が2割に止まるのは日本だけである。例えば、中国の北京大学では男女比はほぼ半々、韓国のソウル国立大学でも、女性は4割程度いるという。

■なぜ女性は浪人、「再挑戦」がしにくいのか

このように、難関大学（特に難関国立大学）になるほど女性が少ないのは、21世紀においては日本において特殊にみられる現象といってよい。これはなぜだろうか？ 

女性の方が合格しにくいからではないか、そう考えた人はいるかもしれない。詳細は割愛するが、大学によっては入学者と受験者の男女比率を公開しているので、確認してほしい。ほとんどの場合、男女比は一致している。例えば、東大やその他の旧帝大の二次試験の男女比は、入学者と同じ8:2である（表1）。

表1 旧帝大における出願者と入学者の女性割合

	出願者			入学者
大学名	男性	女性	女性割合	男性	女性	女性割合
東京大学	7,234	1,855	20.4%	2,477	651	20.8%
京都大学	5,396	1,649	23.4%	2,277	665	22.6%
東北大学	5,733	2,101	26.8%	1,743	677	28.0%
北海道大学	6,893	2,623	27.6%	1,730	684	28.3%
九州大学	5,525	2,167	28.2%	1,887	811	30.1%
大阪大学	5,004	2,497	33.3%	2,077	977	32.0%
名古屋大学	3,464	1,755	33.6%	1,462	693	32.2%
注：大阪大学・名古屋大学の出願者データは前期日程のみ 出所：各大学のホームページなどから筆者計算．公開されているもののうち最新年度を用いている．

さて、合格するかどうかに男女差がないとすれば、何がその差を説明するのだろうか。いくつかの先行研究が、女性の現役志向、言い換えると、女性が浪人しない傾向が要因であると指摘している（伊佐 2022; Uchikoshi 2022）。

先の「学校基本調査」では過年度卒大学入学者の割合を取るのをやめてしまっているが、利用可能な最新年度である2014年でも、国立大学進学者のうち男性の27％が浪人しているのに対して、女性は17％と、10％程度の開きがある。

浪人をするためには、家から通える距離に予備校があることも重要な要因だが、実は都会ほど浪人の男女差は大きい（伊佐 2022; 打越 2022）。例えば、筆者が昨年行った分析によれば、非三大都市圏にいる高校生男女のうち、大学進学希望と思われる人の浪人割合は男子で18％、女子で8％なのに対して、三大都市圏では男性で25%、女子で7％に開く。要するに、女性は近くに予備校があるかどうかに関わらず、浪人しない（あるいはさせてもらえない）傾向にあるのだ。

なぜ女性が難関大学に進学しないのかという問いを少し狭めて、ここではなぜ女性が浪人、あるいは「セカンド・トライ」をしにくいのかについて考えていこう。

■海外の事例から考える、女性が浪人しにくい理由

日本では、浪人というのはそもそも大学に受からないような人が取る選択というよりも、難関大学に行くために、あえて1年浪人する、そういう傾向が強い。実際、浪人して入学した人の割合は難関大学ほど高い傾向にある（打越・黒木 2022）。難関大学合格のための浪人が決して珍しい選択肢ではないことは、肌感覚としてわかる人も多いだろう。

難関大学受験のための浪人が社会的にここまで許容されているのは、筆者が知る限り日本だけである。例えば、日本よりも受験競争が熾烈な中国でも、日本の共通テストに近い高考（Gaokao）があるが、その試験の得点は開示され、過去の傾向と一緒に、希望する大学に入るためには席次が何番であることが必要か、わかるようになっている。そのため、ミスマッチ（＝合格する大学が一つもない）が生じる可能性が限りなく少ない。これに対して、日本は共通テストの点数が開示されるわけでもなく、国公立大学は共通テストの点数に加えて、大学ごとに二次試験が課されるため、試験当日に力を発揮できずに不合格になることは珍しくない。つまり、日本の大学受験制度は、構造的にミスマッチが生じやすくなっているのだ。

そういう意味では、浪人、およびその男女差は極めて日本的な現象であり、他の国の事例を参照することは必ずしも容易ではない。しかし、日本に限らず、一度失敗した後の「セカンド・トライ」をするかどうかには男女差があり（Kang et al. 2021; Landaud and Maurin 2020; Yu 2009）、特にプレッシャーのかかる場面であればあるほど、女性は再挑戦しにくい、そんなことを指摘する研究が複数存在する。

これらの研究は教育経済学、行動経済学、心理学、社会学と、複数の分野にまたがっていることに加えて、浪人自体が日本特有の現象に見えるため、体系的な仮説を立てられなかった。今回のコラムは、そうした既存研究の死角を埋めることを目的にしつつ、できるだけ簡潔かつ平易に、英語圏の既存研究をレビューしたい。

1.難関大学に見合うリターンが得られない

第一に、たとえ能力が同じだったとしても、浪人してまで難関大学に行くことのリターンが男性に比べて女性で少ない場合、女性は浪人しないかもしれない。初めにこの点について考えてみよう。

教育経済学や社会学の先行研究によれば、教育への期待リターンが男女で異なる点が長く指摘されてきた。こうした先行研究が長いこと対象としてきたリターンは教育年数だったが、同じ大学に通っていても男女の期待リターンは異なることを示唆する研究が存在する（Heckert et al. 2002; Hogue et al. 2010; Smith and Powell 1990）。

ここでいう期待リターンとは、その大学を卒業したことで得られる平均的な賃金や報酬、あるいは将来の昇進可能性、くらいに考えればよい。もちろん、大学を卒業することで得られるリターンには労働市場によるもの以外にも、例えば進学した大学で出会う将来の配偶者を通じて得られる所得なども含まれる。

期待リターンを見積もるのは、大学に進学する高校生だけではないだろう。進学に伴う費用を払う親も、子どもが大学に進学した場合のリターンを考えていることは容易に想像がつく。この傾向は、日本のように教育の公的支出が少なく、家庭による負担が大きな社会でより顕著かもしれない。就労した経験のない子どもよりも、労働市場での経験がある親の方が、男女の期待リターンの差をよりシビアに評価するかもしれない。仮に見積もる期待リターンが男子よりも女子で低い場合、親は女子に対してはわざわざ難関大学に進学する必要はないと、高い目標を持って大学を受験することを勧めない可能性が考えられる（Yu 2009）。

2.リスクを回避し、自分の能力への自信が低い傾向に

行動経済学の研究からは、男女でリスク選好や自分の能力への自信に男女差があることが指摘されている。まず、男性に比べて女性は競争的な環境を好まないとされる（Gneezy et al. 2003; Niederle and Vesterlund 2007; 2011）。加えて、女性はリスクを回避する傾向があることも指摘される（e.g., Cohen and Einav 2007; Eckel and Grossman 2008; Eckel et al. 2009; but see Nelson 2016）。さらに、男性に比べて女性は自尊心や自分の能力への自信も低い傾向にある（Beyer 1990; Beyer and Bowden 1997; Ehrlinger and Dunning 2003; Soll and Kalyman 2004; van Houtte 2005）。

こうした心理的な特徴に対する男女差があるとして、果たして浪人を含むセカンド・トライの文脈でどれほど重要なのだろうか。そこには、再挑戦をしても成功するかわからないという不確実性に対する評価が関係していると筆者は考えている。大学受験の文脈で言えば、浪人したところで、来年志望校に合格するかはわからない。再挑戦の期間は、失敗が許されないという意味で最初の挑戦よりもプレッシャーがかかり、個人のメンタルヘルスにも悪影響を及ぼすだろう（Högberg and Horn 2022）。後述するような受験不安にもかかわるが、先行研究から男性よりも女性は試験で本来の能力を発揮しにくいことも指摘されている（Jurajda and Münich 2011; Ors et al. 2013; Price 2008）。

3.親や教師が女子よりも男子を高く評価する

心理学や経済学の研究では、周囲にいる第三者（親や教師）が生徒に対して何かしらの偏見を持っており、その偏見に制約される形で生徒は進路を選択するという指摘がある。教育の場面でも、男女が等しく扱われていないことを指摘する研究は数多く存在する（Gunderson et al. 2012）。例えば、教員は男性の数学や理科の能力を女性よりも高く評価することが既に指摘されている（Moss-Racusin et al. 2012; Riegle-Crumb and Humphries 2012）。親についても、ジェンダー・ステレオタイプ（性別による固定観念）を持っている親は、女子よりも男子の数学能力を高く評価する傾向にあるという（Gunderson et al. 2012; Jacobs and Eccles 1992）。

こうした偏見が女性の自信をそぎ、成績の悪化につながるとする研究も存在する。イスラエルの研究では男子（女子）生徒が優れているという偏見を持つ教師の授業を受けると、男子（女子）の成績が良くなることが指摘されている（Lavy and Sand 2018）。これ以外にも、教師は性別によって能力が異なるという偏見を持っていることが指摘されており（Carlana 2019; Terrier 2020）、アメリカの研究ではジェンダー・ステレオタイプを持つ教員が担当だった場合、女性の成績が下がることも指摘されている（Carlana 2019）。

浪人することへの偏見が男女で異なるかを検討した研究は管見の限り存在しないが、高校・大学受験の場面で「男子はあとから伸びる」という言葉を耳にしたことがある人は、少なくないかもしれない。仮に教師や親がそうした信念を持っている場合、男子に対しては浪人を許容する一方で、女性は伸びないので浪人には向いていないと考える傾向があるかもしれない。

4.受験への不安、プレッシャーを抱きやすい

野心やリスク選好といった個人の心理的な特徴、あるいは教師からのステレオタイプがなかったとしても、男女で受験の結果は異なる可能性がある。具体的には、先行研究から女性の方が男性よりもテストに対して不安を抱えやすいことが指摘されている（Núñez-Peña et al. 2016; Putwain and Daly 2014; Segool et al. 2013）。

女性の方がテストへの不安を抱えやすい背景としては、女性の方が教育アスピレーション（ある教育段階までは進学したいという意欲）が高かったり、あるいは学歴が将来の地位達成に対して重要であるという指摘がある（Högberg and Horn 2022）。テストへの不安の男女差については知見が必ずしも一貫しているというわけではないが（Whitney and Candelaria 2017）、ヨーロッパで大学進学に日本の共通テストのような一発試験が導入された国では、テストへの不安が上がり、特にこの傾向は女性において顕著であったことが指摘されている（Högberg and Horn 2022）。

仮に女性の方がテストへの不安、特に人生を決めるような大学入試に対して不安を抱えやすいとすれば、競争的な環境での試験で女性が本来の実力を発揮できないことの要因になっているかもしれない（Jurajda and Münich 2011; Ors et al. 2013; Price 2008）。ひいては、女性の方が受験に対して不安を抱えやすい傾向が、再受験における男女の差を生んでいるかもしれないと、筆者は考えている。

■どうすれば、ジェンダー格差が解消するのか？

このコラムでは、日本の難関大学における女性割合が停滞傾向にあり、その背景に浪人の男女差があることを指摘した。その上で、浪人を一種の「セカンド・トライ」とみなし、海外の先行研究に依拠しながら、なぜ女性の方が再挑戦をしにくいのか、その要因に迫る研究を紹介してきた。

仮に日本の浪人においても上記で議論したようなメカニズムが働いて女性が浪人を避けるようになっている場合、どのような制度的な介入をすればよいのだろうか。男性と同じくらい女性も浪人するようになれば、確かに難関大学に進む女性も増えるかもしれない。しかし、浪人が制度的なミスマッチによって生じる点を踏まえれば、なるべく男女共に浪人を減らすような制度に変えていく方が理にかなっていると考えられる。

これは先行研究の知見からも支持される方策だと言える。例として、先に挙げた一発試験の導入によって試験への心理的不安が増加するという知見は、裏を返すと試験の形式次第で不安を縮小させることができるとも言える。日本の大学入試、特に国公立大学は実質的な一発勝負であり、ボーダーライン層の受験生は第一志望に落ちた場合に浪人するリスクを必然的に考える。浪人への不安が男女によって異なり、これによって当日の試験で力を発揮できない場合、浪人を生じにくくするような試験制度に変更することで、難関大学を受けようと思う女子は増えるかもしれない。

実現可能性を棚に上げるとして、いくつかアイデアを上げるとすると、一つには前期・中期・後期による受験スケジュールをやめて、受験生が日程の異なる大学を複数受験できるようにすることが考えられる。あるいは推薦入試などによって受験機会を増やすことも一つの考えだろう。こうした一発試験への不安を軽減する以外にも、中国のように試験の成績と本人の志望大学によるマッチングを行うといった方法も考えられる。

あるいは、そもそも試験の点数の重みを変えることも一つかもしれない。韓国のトップ大学であるソウル国立大学の女性比率は2000年代以前まで、東大と同じ2割だったが、韓国の入試改革の流れで、ソウル大を含め多くの大学が一般試験から日本の推薦入試のような随時入試と呼ばれる制度を導入した。これ以降、女性割合は増えていき、近年ではソウル大の女性割合は4割程度まで上昇したという（李 2021）。この背景には、推薦入試の方が学校成績が重視され、女性の方が学業成績が高いことがあるという。女性の方が推薦入試を利用しやすい背景には、試験機会が増える以外にも、成績的に女性の方が有利になる側面もあるのかもしれない。

日本の大学入試では5教科7科目型の国立大学の入試が一つの理想とされ、学校現場でも文系理系関係なく、広く学ぶことで得られるものがあるという考えは支持されているかもしれない。しかし、人を選抜する試験制度は、選抜基準を設定する際に一定の恣意性を免れない。もしある選抜制度が極端に特定の集団（例：女性）を不利にしているとしたら、制度に介入する必要があるとは言えないだろうか。他国の入試制度を参照にしながら、男女ができるだけ同じ条件で選抜される制度が変更されれば、難関大学を受験してもいいと考える女性は増えるのではないだろうか。

今回は議論しなかったが、難関大学受験の男女差を問題にする際に、女性が難関大学に進学しないことはなぜ問題なのか、という反応があることが想定される。詳細は割愛するが、日本ではいわゆる銘柄大学に進学している人ほど、大企業に就職しやすいという知見が存在する（平沢 2010; Ishida 1998; 吉田 2020）。日本の労働市場では企業規模は将来の賃金や所得を予測する重要な要因であり（Arita 2017）、難関大進学のジェンダー差は労働市場における男女の格差を一要因だといえる。さらに、難関国公立大学の卒業者は官界（朝日新聞 2020）や研究分野（広島大学高等教育開発センター 2005）といった領域でも多数を占めており、こうした分野におけるジェンダーの多様性を考える上でも、難関大学に女性が少ない現象がなぜ生じているのかについて検討することは重要であると考えられる。

東京財団では「男女共同参画社会の形成と促進につながるエビデンス」のグループが、社会科学のジェンダー研究をレビューしつつ、日本社会のジェンダー平等実現を阻む要因について、調査・研究していく予定である。今回扱った難関大進学のジェンダー差も、その一つに含まれている。今後は研究成果についても、折に触れて報告していきたい。

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