2026年3月、筆者は東京財団の研究プロジェクトの一環として、英国で現地調査を実施した。本稿では、公共放送BBC本社への訪問と関係者への聞き取りをもとに、BBCが2017年から推進してきたジェンダー表現改善の取り組み「50:50（フィフティ・フィフティ）The Equality Project」（以下、50:50プロジェクト）の現在地について報告したい。

BBC本社ニュースルームで見た「変化」

ロンドン中心部にあるBBC本社で、ニュース・時事番組部門の広報を担当するレベッカ・デイビス氏の案内のもと、ニュースルームへと足を踏み入れた。

エントランスを抜けた瞬間に視界が開け、広大な吹き抜けのホールが広がる。ここでは午後1時、夕方6時、夜10時の主要ニュースに加え、24時間ニュースチャンネルが稼働し、深夜でも多くのスタッフが働いているという。フロアの端にはスタジオが隣接し、速報にすぐ対応できる態勢が整えられていた。この日はちょうど、米国とイスラエルによるイラン攻撃が始まってから10日目にあたっていた。記者たちが足早に行き交い、モニターには中東からの最新映像が途切れなく映し出されていた。

見学して印象に残ったのは、デジタル展開を強く意識した空間設計である。フロアの至るところに、スマートフォン向けの縦型動画やSNS発信に特化した専用ブースが設けられていた。記者自らが解説動画を撮影・編集したり、ライブ配信したりする光景があちこちで見られた。もはやここは、テレビ放送のためだけのニュースルームではなく、YouTubeやインスタグラムなど、あらゆるプラットフォームへニュースを送り出す、総合的な拠点となっていた。

＜デジタル配信（BBC News ウェブサイトやiPlayer向け）に特化した小規模なスタジオ=左上、ニュースルーム全景＝左下、ニュースで使用される情報や映像などを検証・ファクトチェックする専門のチーム「BBC Verify」の解説用背景＝右＞

50:50プロジェクトはなぜ生まれたか

このニュースルームで2017年に産声を上げたのが、50:50プロジェクトである。番組に登場する人物の男女比をそれぞれ50％にすることをめざす取り組みで、あるひとつの報道番組から始まり、最盛期にはBBC内だけで750チームが参加した。数年のうちに、海外の放送局や大学、企業など100以上の外部機関にも波及した。メディア組織による多様性推進策として、これほどの規模と持続性をもって世界に広がった事例は、極めて異例であるといえる。

プロジェクトの創設者でキャスターのロス・アトキンス氏は、車中で聴いたラジオ番組から、女性の声が一度も聴こえなかった違和感が、発案のきっかけだったと語っている。しかし、このプロジェクトがこれほどまでに浸透した背景には、個人の着想を超えて、BBCのジャーナリズム全体にかかわるような問題意識があったのではないか。

筆者は、アトキンス氏とともにプロジェクトを主導したニーナ・ゴスワミ氏に話を聞いた。ゴスワミ氏は、BBCで長く報道番組に携わってきたジャーナリストであり、専任リーダーとして3年間、アイデアを全社規模の運動へと育てあげ、外部組織への普及をけん引した人物である。現在はBBCを離れているが、今回、筆者のインタビューに快く応じてくれた。

＜2019年から2022年まで50:50プロジェクトのリーダーを務めたニーナ・ゴスワミ氏、2026年3月9日、ロンドン＞

ゴスワミ氏は、「2016年が転換点だった」と語った。この年、BBCのニュースチームでは、「自分たちは本当に社会を映しているのか」という問いが強く意識されるようになったという。

きっかけのひとつは、英国のEU離脱を問う国民投票、いわゆるブレグジットだった。ブレグジットでは、BBCだけでなく英国のメディア全体が予測を誤ったことで知られる。ゴスワミ氏は、その一因が「バランス報道」の考え方にあったと指摘する。当時のBBCは、離脱派と残留派を1対1で扱うことこそが"公平"であると考えていた。しかし問題は比率ではなく、視点の欠落にあった。ロンドンのニュースルームにいるジャーナリストは、離脱を強く支持していたイングランド北部の人々の声を、日常的に十分聞けていなかったのである。ゴスワミ氏は、「3対1で離脱派の声を伝えてこそ、地域の実態に即したバランスだったはずです」と振り返る。形式的な公平さを優先した結果、かえって社会の実態をゆがめてしまったという痛恨の反省である。

その問題意識をさらに決定的なものにしたのが、翌2017年に起きたロンドン西部の高層公営住宅グレンフェル・タワー火災だった。72人が犠牲になったこの火災では、取材が進むにつれて、住民が何年も前から建物の安全性に強い懸念を訴え続けていたことが明らかになった。しかも、グレンフェル・タワーは、BBCのスタジオなどがあるテレビセンターから目視できるほど近い場所にあった。ゴスワミ氏は、「どうして私たちは気づけなかったのか。それが頭から離れませんでした」と語る。それは個人の疑問にとどまらず、BBCニュース全体に共有された問いでもあった。物理的にはすぐそばにありながら、報道機関として地域のコミュニティと断絶していたのではないか。その痛切な悔恨が、組織の内部で渦巻いたのである。

ブレグジットとグレンフェル・タワー火災。この2つの出来事は、BBCのジャーナリズムを内側から変えていく契機となった。「自分たちは誰の声を聞き、誰の声をニュースに反映できているのか」。その問いは、社会を映す鏡であるというメディアの公共性に直結するものだった。50:50プロジェクトは、単に出演者の男女比を整えるための多様性施策ではない。ジャーナリスト自身が、日々の編集判断の偏りを疑い、問い直し続けるしくみへと育っていったのである。

定着から「自走」へ

このプロジェクトのしくみは、以下の3つの基本原則に基づいている。

①データを集めて変化を起こす
②コントロールできるものだけを測る
③クオリティでは決して妥協しない

参加は任意で、ペナルティもない。現場のスタッフは番組に登場した取材対象者・解説者・専門家などの性別を放送後に自ら記録し、月単位で集計する。測定の対象は、制作側が選べる出演者に限り、事件の目撃者など「その人なしには報じられない」当事者は除外される。数字合わせのために質を下げることは許容されず、常に最適な出演者を選ぶことを原則とする。集計データはチーム間で共有され、各番組の編集判断に活かされる。大がかりなシステムではなく、日常業務に自然に溶け込んだ「きわめてシンプルな自己点検」。それが、プロジェクトを持続させる力の源泉となっている。

＜50:50プロジェクト"3つの原則"BBCウェブサイト*より引用＞

では、このプロジェクトは現在、どのような局面を迎えているのか。冒頭でニュースルームを案内してくれたデイビス氏は、「今も稼働している」としたうえで、現在は「"自走（self-regulating）"の状態で、中央からのトップダウン的な働きかけがなくても現場でうまく回っている」と説明した。初期のように専任メンバーを置く中央の運営チームが、各部門を強力にけん引する体制ではなく、各番組や個人がそれぞれの現場で自然に"回り続けている（rolling on）"段階に入っているという。

またデイビス氏は、「今では出演者の50％を達成することにかなり成功している」と手応えを語る。開始から9年を経て、プロジェクトは特別なキャンペーンとして掲げられるものというより、実務の中に織り込まれた「当たり前」になっているようにみえた。かつての拡大の勢いは見られないが、それは後退ではなく、組織文化の一部として定着したことを示している。ただし、熱狂が去った後の「自走」は、定着の証である一方で、形骸化のリスクとも隣り合わせにある。

さらにBBCでは、プロジェクトの計測対象を男女比だけでなく、人種や障害にも広げてきた。組織としての関心は、ジェンダーの可視化を出発点としながら、より広い多様性へと重心を移しつつある。デイビス氏の説明によれば、2026年3月の時点では、新たな責任者の任命が進められている最中であり、今後さらに組織体制についての発表がある見込みだという。50:50プロジェクトは終わったわけではなく、対象を広げ、姿を変えながらBBCという組織の中で維持されている。

画面で見た9年間の変化

今回の滞在中、筆者はできるだけ英国のニュース番組を見続けた。50:50が実装された世界は、一体どのような景色なのか。視聴者としてそれを肌で感じたかったからである。

＜BBC『Newsnight』の画面キャプチャー、右端はベテランジャーナリストで司会のビクトリア・ダービシャー、2026年3月9日＞

BBCのニュース番組を見ていると、イランへの攻撃をめぐる報道に、女性の安全保障専門家や解説者がごく自然に登場していた。政治・軍事という、日本では男性の専門家が圧倒的多数を占める領域でも、画面上の性別バランスは明らかに異なっていた。

とくに印象的だったのは、時折老眼鏡をかけたベテラン女性ジャーナリストが、夜の討論番組『Newsnight』で政府関係者に鋭く切り込んでいた場面である。そこにあったのは、単に女性の数が増えたという変化ではなかった。若い女性が番組に「華」を添える存在として配置されているのでもなければ、限られた役割だけを担う存在でもない。そこには、日本で見受けられがちな「若さや外見」といったバイアスから解放された、一人のプロフェッショナルとしての姿があった。若手から中堅、ベテランまでが、それぞれの専門性や経験に応じた役割を担っていた。政治、安全保障、科学、サイバーのような分野でも、女性が司会、解説、論客として当たり前のように存在していたのである。そこに感じたのは、役割と世代の幅そのものが広がっているという質的な変化だった。

しかも、その変化はBBCに限らず、民放であるChannel4やITVといった主要他局にも確認できた。少なくとも筆者が滞在中に視聴した範囲では「男性ばかり」という構図は見られなかった。

筆者は2001年から3年間、ロンドン特派員として英国に滞在し、イラク戦争をはじめ激動の中東情勢を取材した。当時も中東を取材する女性のキャスターや特派員、記者はいた。しかし政治・外交・安全保障といった硬派な領域の専門家は、圧倒的に男性中心だった。今回、図らずもイラン情勢が緊迫するなかでロンドンを再訪し、同じジャンルの報道を通じて変化を目の当たりにした。当時活躍していた女性特派員のなかから、現在も解説者やキャスターとして出演している人物がいたことも印象に残った。女性たちの活躍は一時的なものではなく、世代を超えて積み重なり、英国の報道に厚みと信頼感を与えていると感じた。とりわけ政治番組における存在感は、非常に印象的だった。

もちろん、8日間の視聴だけで英国のテレビ全体を語ることはできない。それでも、変化の背後には、数値を追うだけでなく、「誰の声をニュースに入れるのか」という本質的な問いを番組制作実務のなかに根づかせてきた、ジャーナリストたちの地道な努力があったのだろう。実際に英国のテレビ画面に現れていたのは、女性の数が増えたというだけではなく、世代や役割の幅が広がった光景である。そのことを自分の目で確かめられたこと自体が、今回の訪問の大きな成果だった。

2026年5月13日「民放online」に掲載された論考を一般社団法人日本民間放送連盟の了承を得て転載。
https://minpo.online/article/bbc5050.html

掲載写真はすべて筆者撮影。
*50:50 The Equality Project 「How it works」https://www.bbc.co.uk/5050/methodology/

＜参考＞

【特集】2026年の課題と展望―メディアのジェンダー改革、問われる「オンスクリーン」、東京財団
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4867

BBC 50：50プロジェクトにみる報道現場のジェンダー改革 : 現場主導の組織変革はなぜ成功したのか、『総合政策研究』（71）89-101, 2025年9月
https://kwansei.repo.nii.ac.jp/records/2001504