R-2022-129
持続可能な社会の構築が世界的に求められている中、海洋生態系を改善するとともに、漁業、海洋観光、海運、海洋再生可能エネルギーの活用など、総合的な海洋資源の持続可能な利用を目指すブルーエコノミーに注目が集まっている。SDGsの目標14においても「海および海洋資源の保全を通した持続的な利用」が掲げられており、各国はブルーエコノミー構築の具体的な動きを活発化させると考えられる。
2023年2月1日に開催した東京財団政策研究所オンラインシンポジウムでは、ブルーエコノミーの中でも気候変動問題への対処を背景にして喫緊の課題となっている海洋再生可能エネルギーについて、今後世界的に普及拡大が見込まれる洋上風力発電と、地域活性化への貢献が期待できる海洋温度差発電（OTEC）を主な事例として取り上げ、日本におけるブルーエコノミーの推進に必要な施策について「ブルーエコノミーの国際動向と日本の状況分析」研究プログラム（研究期間：2019年4月～2022年3月）メンバーによる発表が行われた。
当日の模様を、動画と発表資料にて紹介する。
◆ 登壇者
▼ 東京財団政策研究所「ブルーエコノミーの国際動向と日本の状況分析」プログラム・メンバー（50音順）
| 池上康之 | 佐賀大学海洋エネルギー研究所所長・教授 |
| 小林正典 |
東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員 |
| 杉本康太 | 東京財団政策研究所 博士研究員／政策研究ポスト・ドクトラル・フェロー |
| 平沼光 | 東京財団政策研究所 主席研究員 ※プログラムリーダー、モデレーター |
| 渡邉敦 |
東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 上席研究員 |
はじめに （東京財団政策研究所 主席研究員 平沼 光）
第1部：研究プログラムからの報告
※発表タイトルをクリックすると、講演動画(YouTube)へ遷移します。
■「ブルーエコノミーの国際動向」 [発表資料]
小林正典（東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員）
■「ブルーエコノミーの国内動向」 [発表資料]
渡邉敦（東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 上席研究員）
■「ブルーエコノミーとしての海洋再生可能エネルギー」 [発表資料]
平沼光（東京財団政策研究所 主席研究員） ※プログラムリーダー、モデレーター
■「洋上風力発電普及における社会的受容性の課題」 [発表資料]
小林正典（東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員）
渡邉敦（東京財団政策研究所 主任研究員／笹川平和財団海洋政策研究所 上席研究員）
■「社会的受容性を構築する海洋温度差発電 新しいステージに向かう「KUMEJIMA MODEL」と「知の世界展開」」 [発表資料]
池上康之（佐賀大学海洋エネルギー研究所所長・教授）
■「脱炭素化に向けた海洋温度差発電の可能性」 [発表資料]
杉本康太（東京財団政策研究所 博士研究員／政策研究ポスト・ドクトラル・フェロー）
第2部：全体議論
右から、平沼光主席研究員（モデレーター）、小林正典主任研究員、渡邉敦主任研究員、池上康之氏、杉本康太 博士研究員／政策研究ポスト・ドクトラル・フェロー。
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