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ポスト・コロナ時代における持続可能かつレジリエントな医療・看護・介護システムの構築に関する研究

世界的な新型コロナウイルスによるパンデミックの中、これまでのシステムの欠陥や不備が様々な形で露呈している。医療・看護・介護提供体制についても、積年の課題である「分散した小規模施設」によるサービスの提供といった課題が新型コロナでより顕在化した。1980年代から世界一の長寿国として優れた保健指標を誇ってきた我が国であるが、近年は少子高齢化、それに伴う疾病負荷の増加、高騰する医療費、政治経済の諸要因によって医療・看護・介護システムの持続可能性が脅かされている。こうした事態に対応するためには、我が国の医療・看護・介護システムにもデータに基づく現状把握と議論、科学的なモニタリングと評価に基づく変革が急務となっている。医療・看護・介護の分野は、個別化(personalization)・精密化(precision)が進み、同時に、グローバル化(globalization)の影響は避けられない。それと同時に、「自律・分散・協調」が求められるこれからの日本社会で、特に地方自治体や企業においては、アウトカム志向な意思決定に資する政策の包括的分析が求められる。本研究では、メトリクス、レジリエンス、イノベーション、グローバル・ヘルスの観点から、我が国の医療・看護・介護システムの変革に資する政策提言を行うとともに、政策リーダーの育成を行う。

関連研究プログラム(代表者氏名アルファベット順)
■ヘルス・メトリクスを用いた政策インパクトのモニタリングと評価に関する研究プログラム
研究代表者:野村周平(東京財団政策研究所主席研究員)

■ポストコロナを見据えたヘルスシステム・イノベーションに関する研究プログラム
研究代表者:小野崎耕平(東京財団政策研究所研究主幹)

■ポストコロナ時代を見据えたグローバル・ヘルス政策に関する研究プログラム
研究代表者:坂元晴香(東京財団政策研究所主任研究員)

■健康危機に対するヘルス・レジリエンスの構築に関する研究プログラム
研究代表者:谷口清州(東京財団政策研究所研究主幹)

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