「ポスト・コロナ時代における持続可能かつレジリエントな医療・看護・介護システムの構築に関する研究」プログラム関連【Review一覧】 | 研究プログラム | 東京財団政策研究所

東京財団政策研究所

SEARCH
詳細検索

東京財団政策研究所

「ポスト・コロナ時代における持続可能かつレジリエントな医療・看護・介護システムの構築に関する研究」プログラム関連【Review一覧】

October 1, 2021

本ページは、「ポスト・コロナ時代における持続可能かつレジリエントな医療・看護・介護システムの構築に関する研究」及び関連研究プログラムより投稿された和文Reviewをまとめています。

■「ポスト・コロナ時代における持続可能かつレジリエントな医療・看護・介護システムの構築に関する研究」プログラム

3回目のワクチン接種と検査拡大を急げ

日本の新型コロナ対策は、感染経路の遮断を国民の自主努力で行うことが主となり、検査の拡大やワクチン接種の開始が後回しにされ、それが今日まで続いている。コロナ禍が露呈させた医療の構造的課題について解説。

（2021年12月6日）

■「ヘルス・メトリクスを用いた政策インパクトのモニタリングと評価に関する研究」プログラム

新型コロナウイルス第7波における感染と予防・リスク行動との関連

新型コロナ変異株の出現に伴い、重症化リスクの高さや感染予防対策の有効性は変化している。今後の感染対策を考える上で、オミクロン株に感染した個人がどのような行動を取っていたか、どのような感染予防行動が有効だったか、第7波の時期に感染した個人が取っていた行動およびその頻度と感染リスクとの関連について解析を行った。

（2022年12月26日）

東京オリンピックの感染への影響の推定：Synthetic control method

東京2020夏季オリンピックは、新型コロナ第5波の真っ只中、第4次緊急事態宣言と重なる時期に開催された。
はたしてオリンピック開催により、感染が増加したのか。オリンピックとCOVID-19の日別感染者数の関連性を、『オリンピックがなかった』と仮定した場合の反事実的推移をSynthetic control methodにより構築し、近似的に検討したReview。

（2023年1月23日）

うま味を活用した英国における減塩率の推計

1908年に日本人科学者、池田菊苗が発見した「うま味」は、塩味、甘味、苦味、酸味に続く5番目の基本的な味覚だと考えられている。しかし、うま味が減塩に与える効果を母集団レベルで実証的に評価した研究は少ない。味を損なうことなく、1人あたりが1日にどれだけ減塩できるのか。うま味成分を食生活に取り入れ、高塩食に起因する疾病負荷を軽減すること、また英国における減塩の取り組みについてのReview。

（2023年1月26日）

■「健康危機に対するヘルス・レジリエンスの構築に関する研究」プログラム

高齢者施設職員に対する新型コロナウイルスPCRの定期的スクリーニング検査の費用対効果に関する評価分析

高齢者向け施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカーに対して感染伝播対策としての定期PCR検査を行うことは、施設内の集団感染を防止し、業務体制を維持し、社会経済活動継続に貢献すると考えられる。日本財団が高齢者施設で行った定期PCR検査事業の実際のデータを活用し、費用対効果分析を行った結果について考察を行う。

（2022年7月5日）

日本財団の高齢者施設職員に対する新型コロナウイルスPCRの定期的スクリーニング検査: その社会的意義および課題に関する調査分析

諸外国においては、エッセンシャルワーカーへの定期的スクリーニング検査の重要性が議論され、予防効果や費用対効果の検証も行われてきた。しかし、日本では未だその有用性についても十分な議論がなされていない。高齢者向け施設・事業所に勤務するエッセンシャルワーカーを対象に、日本財団が実施した定期的PCR検査に関する定性的評価を行い、国内における議論へ資する。

（2022年7月5日）

数理モデルによるCOVID-19の国内の集団免疫割合の推計（SEIRモデル分析１）

新型コロナウイルス感染症に対する国内の集団免疫割合を推計することは、今後の流行動態を予測する上で重要である。SEIRモデルを用いた推計結果を紹介し、それに関する考察を行う。

（2022年3月31日）

第7波初頭での国内のCOVID-19の集団免疫割合の推計 〜パンデミック期からエンデミック期への転換に向けて〜（SEIRモデル分析２）

“自然感染とワクチン接種によって国民の免疫獲得が進んでおり、現在の状況においては、一律の行動制限を課す必要性は低い。”数理モデルによる2022年7月25日現在までの推計結果を紹介し、医療・介護体制及び社会経済活動を維持するために、行うべき対応などの考察を行う。

（2022年7月28日）

第7波後の主要な都道府県の集団免疫レベルの推計（SEIRモデル分析３）

“人口に対する感染報告数の多い東京、大阪、沖縄などでは自然感染による免疫がワクチンによる免疫を大きく上回っており、全人口の50〜70％に達している。（略）シミュレーションによる将来予測は、高齢者や基礎疾患を有するハイリスク群における五回目の接種時期を検討する上で重要な意義をもつと考えられる。”2022年9月の主要都道府県における集団免疫レベルの推計についてのReview。

（2022年9月27日）

医療逼迫の予防には医療従事者不足を解決せよ

COVID-19パンデミック時で頻繁に発生した「医療崩壊」の主な原因は「病床不足」ではなく「医療従事者不足」である。医療レジリエンスを高めるために必要な対応について解説。

（2022年10月14日）

COVID-19の集団免疫レベルの低下と再流行時期の予測（SEIRモデル分析４）

“沖縄以外の4都道府県では遅くとも2023年の春先までには第7波初期の水準まで免疫レベルが減少し、第8波が起こることが予想される。それを防ぐためには自然感染を経験していない人を中心にワクチンの追加接種を進めることが効果的である。”

主要な5都道府県の2022年9月末時点の集団免疫レベルの推計及び、免疫の減衰を考慮したシミュレーションによる、再流行時期の予測。

（2022年10月26日）

データに基づいた新型コロナ対応へ ー流行は本当に起きているのか？全数把握と医療逼迫、第８波をめぐる問題点ー

我々はデータに基づいた、適切な新型コロナへの対応が出来ているのだろうか？
集団免疫レベルが意味する事。感染者数の把握をめぐる問題点。医療逼迫が起きる理由。データを通じて、浮かび上がる課題がある。日本にとって今、必要な事について、國谷紀良プログラムメンバー、徳田安春主席研究員、谷口清州研究主幹、渋谷健司研究主幹が議論。

（2022年12月2日）

対談「データに基づく政策決定へ」

日々、我々の生活に直結しうる政策が示されるが、どのようなエビデンスを用いて方針が決まるのだろうか？
データに基づく政策決定を行うにあたり、日本が抱える課題は何か、江島啓介主任研究員と渋谷健司研究主幹が「人と場」と「ガバナンス」の観点から対談。

（2022年12月22日）

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の今後のサーベイランス ー ５類への類型変更に向けて ー

２類から５類へ、COVID-19の感染症法上の類型が変更予定である。
５類感染症とは「国がサーベイランス（発生動向の調査）を行い、その結果等に基づいて必要な情報を国民や医療関係者に提供・公開していくことによって、発生・拡大を防止すべき感染症」だが、現行の5類感染症には、COVID-19のように大規模な全国流行を起こし、医療逼迫が生じるようなものはない。今後、5類への移行にあたって、重要な鍵を握る「サーベイランス」についてのReview

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2023年2月8日）

国内におけるCOVID-19の第8波ピーク後の集団免疫レベルの推計

“第7波直後の自然感染由来の免疫レベルが高かった沖縄では第8波の流行が遅く、規模が小さかったが、同免疫レベルが低かった北海道では第8波の流行が早く、規模が大きかった。”
2023年1月15日時点で各地域での集団免疫レベルが過去最高の水準となっていることが判明した、第8波のピーク後の日本全国および主要5都道府県の集団免疫レベル推計についてのReview

（2023年2月9日）

「COVID-19の集団免疫レベルの低下と第9波の可能性について」

“5類移行後も詳細な分析を続けるためには、各地域の検体陽性率、重症率、致死率、病原体の把握等、必要なデータを限定し、医療機関に負荷のかからない方法で、頻繁かつ確実にデータ収集を行うことが重要である。”

（2023年5月9日）

「新型コロナ戦略：ワクチン接種から「定点把握」とサーベイランスまで」

定点把握などサーベイランスの専門家である谷口清州研究主幹（国立病院機構三重病院院長）とワクチン接種後の免疫変化を研究している坪倉正治研究主幹（福島県立医科大学医学部放射線健康管理学講座 主任教授）、相馬市新型コロナウイルスワクチン接種メディカルセンター長の渋谷健司研究主幹による議論。

（2023年8月4日）

■「ポストコロナを見据えたヘルスシステム・イノベーションに関する研究」プログラム

デジタル証明書：科学的なコロナ対策の要

2021年12月20日にデジタル庁による新型コロナワクチン接種証明書アプリが公開されたが、これは日本のみならず世界にとって、大きな意味を持つ。デジタル証明書がもたらす本当の意味―自由で、開かれた国際社会に向けた、理念の競争について解説。

（2021年12月24日）

「加熱式たばこ」 vs. 「電子たばこ」 ～喫煙者の健康リスクの軽減を推進すべき時～

喫煙に起因するがんなどの主な原因物質はニコチンではないことはあまり知られていない。たばこ製品にもニコチンは含まれているが、なぜ日本ではニコチンが含まれた「電子たばこ」のみが厳しく規制されるのだろうか。日本で主流となっている「加熱式たばこ」と「電子たばこ」の規制当局の違いや健康へのリスク、諸外国の動向についての解説、我が国が取るべき今後のたばこ政策についてのReview。

(2022年12月14日）

■「ポストコロナ時代を見据えたグローバル・ヘルス政策に関する研究」プログラム

「我が国における少子化と社会経済的要因の関係性について」

昔は、貧乏子だくさんという言葉があったが、現在、所得が少ない方が多く子どもを産んでいるのか。また女性が高学歴になると少子化が進むという意見もあるが、はたして本当か。少子化と社会経済的要因の関係性について、わかりやすく解説。

（2022年9月20日）

パンデミックの出口戦略を考える ー 過ぎ去りしことは、正しき序幕と成り得るか

私たちは「政策」をどう、見つめればよいのか。私たちは政策の受益者であると同時に、国家の主権者でもある。公共政策の行く先を誰かに委ねるのではなく、自立したひとりの個人として、現状を客観的に評価し、必要に応じて改善を促していかねばならない。
COVID-19感染症対策、パンデミック戦略を「公共政策」の切り口で論じた、読み応えのあるReview。

（2023年1月24日）

日本人の性的活動、コロナ禍を経てより一層の停滞へ

日本における性的活動の実態について詳細はよくわかっていません。性的指向、性交渉の頻度・満足度の水準、性産業の利用実態、について、このたび坂元晴香主任研究員らが分析を行い、本日、英語論文を公表しました。本Reviewは、調査結果の主要な点を、わかりやすく日本語で解説したものになります。
※Journal of Sex Researchに掲載された論文にも、Review文末よりアクセス頂けます。

（2023年２月27日）

G7広島サミットの議長国として日本が行うべき6つの提言

我が国は議長国として、G7広島サミットを力強くリードし、同時にサミット後を見据え、日本国内で、一人ひとりのエンパワーメントに繋がるような政策を推進せねばなりません。本稿では、故緒方貞子元国連難民高等弁務官らが提唱し、近年再評価を受けている「人間の安全保障」を基軸に、地政学的視座も交え、グローバルヘルスの第一線の研究員らが、6つの提言を行いました。

（2023年5月17日）

G20ニューデリー・サミットの機会を経て日本が今後行うべき５つの提言

G7広島サミットに続き、9月には、インドにてG20サミットが開催され、国際社会の課題が浮き彫りになると共に新たな取組が生まれつつあります。グローバル・ヘルスは、創薬や農林水産業といった産業から、獣医療、気候変動とも深く関わり、財政政策、金融政策、科学技術振興政策、国家安全保障などと密接に連携しながら、横断的に取り組むべき分野です。G20サミットを経た今だからこそ、日本が国内と、国際社会で推進するべき５点について、提言を行いました。

（2023年9月28日）

注目コンテンツ

BY THIS AUTHOR

この研究員のコンテンツ

0%

PROGRAM-RELATED CONTENT

この研究員が所属するプログラムのコンテンツ

VIEW MORE

DOMAIN-RELATED CONTENT

同じ研究領域のコンテンツ

VIEW MORE

INQUIRIES

お問合せ

取材のお申込みやお問合せは
こちらのフォームより送信してください。

お問合せフォーム